転職活動の流れと期間初めての人が進める7つの順番
この記事は、初めて転職を考えていて、転職活動がどんな流れで進むのか分からない20代の人に向けて書いています。何から始めればよいのか、どれくらいの期間がかかるのか、今の仕事を辞めてから動くべきなのかという悩みに答えます。全体の順番を先に知っておくと、今の自分がどこにいて、次に何をすればよいかが分かります。
転職活動の流れは7つの段階に分かれる
転職活動は、大きく次の7つの段階で進みます。
| 段階 | やること | この段階の成果 |
|---|---|---|
| 1. 自己分析 | 辞めたい理由、できること、次に求める条件を書き出す | 転職の軸(優先する条件) |
| 2. 情報収集 | 業界や職種を調べる、転職サイトや転職エージェントを使う | 応募先の候補 |
| 3. 応募 | 履歴書と職務経歴書を作り、応募する | 書類選考の結果 |
| 4. 面接 | 企業ごとに準備し、面接を受ける | 選考の結果 |
| 5. 内定 | 労働条件を確かめ、受けるかどうかを決める | 入社する会社と入社日 |
| 6. 退職 | 今の職場に退職を伝え、引き継ぎをする | 退職日 |
| 7. 入社 | 必要な書類をそろえ、新しい職場で働きはじめる | 新しい仕事のスタート |
この順番は、多くの場合に当てはまる基本の形です。実際には、情報収集と応募を行き来したり、複数の会社の面接が同時に進んだりします。
自己分析と情報収集 - 転職の軸を先に決める
最初の2つの段階は、応募の前の準備です。ここを飛ばして応募を始めると、求人を見るたびに目移りし、面接で「なぜ転職するのか」「なぜこの会社なのか」を答えにくくなります。
自己分析でやること
- 辞めたい理由を書き出し、今の職場で変えられること・変えられないことに分ける(仕事を辞めるか迷ったときの整理)
- 今の仕事で担当してきた業務と、できるようになったことを書き出す
- 次の職場で優先したい条件を3つ程度に絞る(仕事の内容、勤務時間、勤務地、給与など)
情報収集でやること
求人を探す方法には、自分で求人を探して応募する転職サイトと、担当者が求人を紹介する転職エージェントがあります。違いと使い分けは転職エージェントと転職サイトの違いにまとめています。
応募から内定まで - 書類、面接、条件の確認
応募の段階では、履歴書と職務経歴書を用意します。職務経歴書は、これまでの業務と成果を、読み手に伝わる形でまとめる書類です。書き方は履歴書と職務経歴書の書き方で扱います。
書類選考を通ると面接に進みます。面接の回数は会社によって異なります。準備の仕方は面接の準備にまとめます。
内定が出たら、受ける前に労働条件を確かめます。仕事の内容、勤務地、勤務時間、給与、試用期間の有無など、書面で示された内容を読み、分からない点は入社前に質問します。内定を受けるかどうかは、自分で決めてかまいません。
退職と入社 - 内定のあとに退職を伝える
今の職場に退職を伝えるのは、一般的には内定が出て、入社日の見通しが立ってからです。先に退職を伝えてしまうと、転職先が決まらないまま退職日が近づくことがあります。
退職を伝えたあとは、業務の引き継ぎ、会社から借りている物の返却、受け取る書類の確認などを進めます。伝え方と手順は退職の伝え方と流れ、退職後の保険や年金の手続きは退職後の手続きで扱います。
在職中に転職活動を進める理由
初めての転職では、今の仕事を続けながら転職活動を進める方法を、選択肢の一つとして考えておくことをおすすめします。理由は次のとおりです。
- 収入が途切れないため、生活費を気にして応募先を急いで決めることを避けやすい
- 転職先が決まらなかった場合でも、今の職場に残るという選択ができる
- 面接で、職務経歴に空白の期間ができた理由を説明する必要がない
一方で、在職中は時間が限られます。面接の日程を平日の夜や休日に調整できるか、有給休暇を使えるかなど、時間の確保が課題になります。
転職活動の期間は人によって違う
転職活動にかかる期間は、人によって大きく違います。このサイトでは、根拠を示せない「平均◯か月」のような数字は書きません。期間を左右するのは、たとえば次のような条件です。
- 週にどれくらいの時間を転職活動に使えるか
- 同じ職種への転職か、未経験の職種への転職か(未経験の場合は未経験の職種に応募するとき)
- 応募する会社の数と、選考の進み方
- 今の職場の退職の手続きと、引き継ぎにかかる時間
人と比べて「遅い」「早い」と考える必要はありません。応募の数を増やすことより、転職の軸に合う求人を選び、一社ずつ準備して臨むほうが、自分にとって納得できる結果につながりやすくなります。
期間を見通したいときは、「いつまでに入社したいか」から逆に考えると計画が立てやすくなります。退職を伝えてから実際に退職するまでの期間や引き継ぎの期間は、今の職場の就業規則や業務の状況で変わるため、早めに確かめておくと安心です。